タワーレコードリンク集

タワーレコード（TOWER RECORDS）は、アメリカ合衆国を発祥とするレコード販売店である。各国に法人がある。"NO MUSIC, NO LIFE."のキャッチコピーで知られる。「タワレコ」「タワー」の略称が用いられ、英語の名称をそのまま読んだ「タワーレコーズ」との呼称を用いる人もいる。

創業期 [編集] ウェスト・ハリウッドのサンセット大通りにあったTower Records。かつてアメリカの旗艦店だった（2006年10月）タワーレコードはユダヤ系の創業者・ラス・ソロモン（Russ Solomon）が1960年にアメリカカリフォルニア州サクラメントに出店したレコード専門店を発祥とする。彼の父親は1939年に開業した映画館「タワーシアター」[1]の建物内で同名のドラッグストアを経営していたが、父の店の中でレコード店を始めたことがタワーの名の由来である。1968年にサンフランシスコに進出したタワーは1970年にはハリウッドに出店、さらに全米に店舗網を広げた。海外進出 [編集] 日本には1979年にレコード卸業として進出し、翌1980年には日本一号店を札幌に出店、その成功により各国での国際展開に弾みがつくことになった。最盛期はカナダ・イギリス・日本・香港・台湾・シンガポール・韓国・タイ・マレーシア・フィリピン・アイルランド・イスラエル・アラブ首長国連邦・メキシコ・コロンビア・エクアドル・アルゼンチンに展開したほか、全米で89店舗を展開した。これらは米国法人MTS Corporation（アメリカ・カリフォルニア州サクラメント）によって運営されていた。業績悪化 [編集] しかし、総合スーパーや家電量販店の安売り攻勢でアメリカ国内の業績は悪化し、2002年には日本法人を売却して一時的に大きな収益を得たが、利益の大きな日本の店舗網の喪失でMTS社の業績はさらに悪化した。 2006 年8月20日、MTS社が破産を申請（2004年2 月以来2度目の破産）。アメリカのタワーレコードを売却する計画があがり、同年10 月6日に連邦破産裁判所はグレート・アメリカン・グループへの売却を承認した。店舗廃業 [編集] 同グループはタワーレコードの資産を全て清算する方針とし、アメリカにおけるタワーレコードの店舗における営業の廃業が決まった。2006年12月下旬まで行われた全米各店の閉店セールでは、什器や看板までにも値段がついて、あらゆるものが売りに出された。日本では、アメリカでのタワーレコードの不振は、音楽配信によって専門店での店頭販売という「音楽」の販売形態が過去のものとなったためであるというニュアンスで報道されたが、音楽配信で音楽を「買う」人は2000年代前半ではアメリカでもまだ少数派であった。倒産の最大の原因は、定価販売をする再販制度がなく、ウォルマートやベスト・バイ等の総合ディスカウントショップがCDやDVDを薄利多売してレコード店の来店客を奪う傾向がここ20年以上続いたためであり、さらに1990年代後半以降はAmazon.com等の通信販売の侵食を受けていたことである。店舗廃業後 [編集] 店舗廃業後のタワーはオンライン店舗[2]でCDやDVD、書籍を販売しているほか、日本以外の各国でのフランチャイズを続けている。アメリカ国外ではアイルランド、メキシコ、コロンビア、イスラエル、マレーシア、日本にタワーブランドのチェーンが残っているほか、フィリピンのようにかつてフランチャイジーだった店舗網が別ブランドを名乗っている国もある。創業者のラス・ソロモンは2007年5月、サクラメント市内のタワーレコード第一号店のあった場所に、「R5 Records」[3]という名のレコード店を出店した。なお、日本において「タワーレコード」を展開しているのはアメリカ法人から独立した法人であり、アメリカ法人の身売りによる直接の影響はない。

日本においてはタワーレコード株式会社（Tower Records Japan Inc.）が運営している。2008年時点ではタワーレコード株式会社は米国法人との資本関係はない。日本国内ではHMV、新星堂などと並ぶ大手の音楽ソフト販売店であり、2010年1月現在80店舗（タワーレコード79店舗、TOWER CAFE1店舗）を展開している。従来は都心部での事業展開が主だったが、ここ数年はイオングループの店舗や郊外のショッピングセンターにテナント入居する形で郊外での店舗数を増やす傾向にある。 TBS系・音楽情報番組『COUNT DOWN TV』のスポンサーで、リクエストランキング調査もされる（放送は毎月第2土曜日）。スガシカオやCoccoを輩出したインディーズレーベル「bounce records」を有している。沿革 [編集] タワーレコード株式会社は、米国・MTSの日本法人として1981年に設立された。ただしMTS日本支社としての日本進出は1979年で、翌年には日本一号店として札幌に出店した。この日本一号店は現存せず、札幌市内に現存する3店舗およびかつて存在したPRIVY店のいずれとも異なる。その後、米国法人の経営不振をきっかけに、2002年10 月にMBOによって米国法人から独立（日興プリンシパル・インベストメンツが全株式を取得、タワーレコード株式会社はMTS社から商標権を取得）。2005 年11月下旬には、株式会社NTTドコモが株式の約42%を取得し、筆頭株主となった。数年後の株式公開も目指している。 2004年3月にはパルコから同社傘下の大手CDショップであるWAVE（株式会社ウェイヴ）を買収したが、2006年2月に同社の全株式を家電量販店大手のノジマに譲渡した。 2010年3月、セブン&アイホールディングスがシティグループ・キャピタル・パートナーズとアジア・ミュージック・ホールディングス（どちらも投資会社）から発行済み株式の21・58％を取得、持ち分法適用会社とすることを発表。セブン＆アイはNTTドコモに次ぐ2位株主となる。関連会社 [編集] * 株式会社NMNL（2004年2月設立） o 通販サイト「@TOWER.JP」の運営などを担当する情報システム部門、フリーペーパー『bounce』『intoxicate』などの制作部門などを分社化した会社。社名は「NO MUSIC, NO LIFE.」のキャッチコピーから、各単語の頭文字を取ったもの。 * ナップスタージャパン株式会社（2005年10月設立） o 同社と米国Napster社、日興プリンシパル・インベストメンツの3社の合弁会社。2006年10月よりサービスを開始したNapster Japanの運営を行ってきたが、2010年5 月31日をもって全サービスを終了する[1]。店舗一覧 [編集] 各店舗の詳細については公式サイト「店舗案内」を参照。店名の「-店」は省略。リンク先は当該店舗が入居する商業施設。ショッピングセンター型の店舗は斜体。 * 北海道 - 札幌ピヴォ、旭川、苫小牧、アリオ札幌 * 東北 - 下田、盛岡、仙台パルコ、秋田、郡山 * 関東 o 東京都 - 渋谷、池袋、八王子、吉祥寺、新宿、聖蹟桜ヶ丘、秋葉原、錦糸町、アリオ亀有、町田モディ、TOWERmini 東京駅八重洲口 o 神奈川県 - 川崎、藤沢、小田原、横浜モアーズ、大和、横浜みなとみらい（2010年3月19日開店予定） o 千葉県 - 千葉、津田沼、柏、八千代緑が丘、アリオモール蘇我 o 埼玉県 - 北戸田、浦和、イオンレイクタウン o その他 - 水戸内原、宇都宮、高崎 * 中部・北陸・信越 o 愛知県 - 名古屋パルコ、名古屋近鉄パッセ、岡崎、東浦、熱田、千種 o 静岡県 - 静岡、浜松市野、ららぽーと磐田 o その他 - 新潟、高岡、金沢フォーラス、長野、上田、美濃、鈴鹿 * 近畿 o 大阪府 - 梅田大阪マルビル、梅田NU茶屋町、難波、北花田、泉南 o 兵庫県 - 神戸、明石、姫路 o その他 - 京都、大津、橿原 * 中国 - 岡山、倉敷、広島 * 四国 - 新居浜、高知 * 九州・沖縄 o 福岡県 - 福岡、若松、久留米、香椎浜、直方 o その他 - 佐賀、長崎、熊本パルコ、大分、イオンモール宮崎、イオン鹿児島、那覇閉店・移転した店舗 [編集] 閉店 * 2001年2月3日 - 新潟店（旧）（新潟市） * 2001年5月6日 - 和歌山店 * 2006年8月31日 - 心斎橋店（大阪市） * 2007年1月28日 - 小倉店（北九州市） * 2007年2月25日 - 横浜元町店 * 2007年2月25日 - イオン八代店 * 2007年3月21日 - MRT micc 宮崎店 * 2007年3月25日 - 相模大野店 * 2007年3月31日 - 鹿児島店 * 2007年10月31日 - 松山店 * 2009年2月15日 - TOWER CAFE * 2009年10月23日 - TOWERmini フレンテ新宿店 * 2010年1月11日 - 新発田店移転 * 仙台店 - 仙台Shall → 仙台FORUS → 仙台PARCO（2008年8月23日移転） * 南越谷店 - OPA → イオンレイクタウン * 金沢店→金沢フォーラス店 - ラブロ片町 → 金沢フォーラス（2008年10月25日移転） * 高崎店 - 高崎ビブレ → 旭町ビル * 神戸店 - 三宮ビブレ（2006年9月13日閉店）→ミント神戸（2006年10月4日移転） bounce [編集] タワーレコード株式会社が発行する無料の月刊音楽情報誌である。本誌では"NO MUSIC, NO LIFE"をキーワードに、複数の著名人が写るポスターが数種類撮影される。なお、ポスターの被写体は音楽が本業の人物が最低一名いれば良いとされ、宮藤官九郎や安めぐみなど音楽が本業でない人物も出演している。これらのポスターをまとめた単行本も出版されている。タワーレコードギフトカード [編集] 第三者型発行者である三井住友カード株式会社と提携し、「タワーレコードギフトカード」を発行している。500円券と1000円券があり、日本国内のタワーレコード店舗で使用することが可能である。そのほかの決済手段は、現金、音楽ギフトカード、クレジットカード、iDがある。また、渋谷店ではEdyでの決済が可能である。店舗によって、JCBギフトカードが使用可能であったり、クレジットカードの支払い回数が異なる。ポイントサービス [編集] 買い上げ500円ごとに20ポイントが付与され、「1000ポイント=1000円」単位で次回以降の買い物の際に利用することが可能である。従来は、競合するHMVとポイント還元率が4%で同等であったが、HMVではポイント制度変更に伴い2009年1月からポイント還元率を1%に引き下げたため、タワーレコードのポイント還元率は業界でも最高水準となっている。ちなみに新星堂は従来から1%のポイント還元である。にゼンショー中央分析センターの分室を設置しており、国産品以上の安全性があるとパンフレットやホームページで強調している[4]。

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